皆さん、おはようございます。
雨の日曜日でしたが、少し天気が回復してきています。いかがお過ごしでしょうか？
6月5日の日本経済新聞の5面にて、不妊治療により出生された子供が1割近くに達しようとしていることが、大きく取り上げられていました。
今回の記事の内容についてです。
保険適用が始まり、不妊治療を受けた人数は13.6万人から37.3万人に増加しました。また、不妊治療による出生数も全体の3％（2011年）から8.6％（2021年）に増えました。一方で、不妊治療の成功率は10％強で、欧米の20％超に比べると低い状況です。
2022年度の不妊治療に関連した費用は900億円で、この費用対効果を官庁関係者が懸念しているとも記載されています。
これらに関連し、43歳以上の不妊治療の保険適用が2024年度診療報酬の見直しで議論されましたが、見送られたとも記載されています。
現在、不妊治療の一番ピーク年齢は日本産科婦人科学会のデータでは40〜41歳とされています。この一番の対象年齢が、成功率により、3回の保険適用となっている現行制度にも少し疑問が残ります。
当サロンに来られる皆さんにおいて、しっかりとお身体をつくって頂ければ、10％の成功率とは乖離がある実感があります。
現在の医療制度において、様々な分野で実行されているリハビリテーションのような制度が点数化され、不妊治療クリニックで実施されれば、現行の10％強の成功率よりも高い成果に寄与できるのではないかと強く考えます。
ただ、これらに関しては税収という公費で賄われているため、根拠が求められると思います。
現在、totellは横浜創英大学看護学部の母性看護学領域長(教授)である山本洋美先生の
「不妊に悩む女性または男性の支援に関する実態調査」（基盤C）に協力しています。
この研究に関して、所属する（社）日本妊活協会の皆さんを中心に、実際に医療以外で支援している施術者の方々にアンケート記入をお願いしているところです。
この研究については、不妊で悩まれている皆さんにもアンケートをご依頼し、それを11月の日本生殖医学会で山本先生が口述発表を行い、不妊治療で苦しんでいる実態をドクターを含めた医療従事者の皆さんにアナウンスする予定です。
こうした小さく微力な活動を通じて社会提案を行うことが、結果として妊活に関わる皆さんの環境改善に繋がると信じて、今後も山本先生の研究の支援を進めていければと思います。
皆さんと同じく、諦めないことを大切に、今後も活動を続けて参ります。
